インターネットが普及する中、診療や服薬指導は、原則患者との対面でというのが原則でした。
なぜならば、医療関係者が患者の顔をみたり、動作をみたり、話しを聞いたりすることで、治療に必要ないろいろな情報を集めたり、患者の状態をチェックできるからです。
解禁されたオンライン
ところが、2020年9月から、薬機法(医薬品医療機器等法)の改正によって、一定の条件下でというしばりがあるものの、インターネットのビデオ通話機能などを使って、診断や服薬指導がオンラインでもできるようになりました。
『オンライン診療』は、オンラインによる遠隔診療で、1997年から初診を除く継続的な診療の場合には、離島などの一定の地域で認められていました。
『オンライン服薬指導』は、服薬指導を対面ではなく、インターネットのビデオ通話などを使ってオンラインで行っていきます。
オンラインのニーズ
『オンライン診療』や『オンライン服薬指導』のより、離島などで薬局がない地域などでは、薬局に行くこと自体が困難な地域もあり、そうした所での医薬品の購入か便利になります。
また、日中は働いていたり、子育てで忙しく、薬局に行っている時間がないということから、オンライン服薬指導のニーズなどもあります。
オンライン服薬指導は、新型コロナウイルスの流行によって、本格導入が大幅に早まり、2020年3月の新型コロナウイルスへの対応によって、医療機関での完成拡大防止のために、法改正に先行してオンラインによる診療・服薬指導が時限的・特例措置として認められました。
新型コロナ流行下では、緊急措置としての対応だったものの、将来的な拡充や制度としての恒久化も打ち出されました。
ビジネスチャンスととらえるオンライン
一連の流れのイメージとしては、患者は、ビデオ通話機能などを利用して診療を受けるオンライン診療の後、医療機関から特定処方箋の写しがファックスで送られてきます。
一方で、医療機関は、登録薬局に特定処方箋の送付を行い、登録薬局はそれに対して必要に応じて疑義照会をし、問題がなければ、医薬品を患者に送付するとともに、ビデオ通話機能などを使ってオンライン服薬指導を行います。
オンライン診療・オンライン服薬指導は、顧客の掘り起こしや全国シェアの買う題を測る保険薬局チェーンはもちろん、製薬メーカーも注目していて、今後、オンライン上で受診から服薬指導まで行える体制が整うことで、仕事などで医療機関を受診しにくかった勤労者などの医療ニーズが表面化してくるのではないかとも言われています。