製薬企業は「医薬品」という特殊な商品を販売しています。
特殊な職種の学術情報部門
医薬品は、ただ実際の物だけではなく、その医薬品に関する安全性や有効性のデータを含めた情報があってこそ、はじめて一人前の商品となるものです。
従って、製薬企業はもちろんありますが、そして場合によっては健康食品メーカーや薬機法で扱うような医薬部外品や化粧品、医療機器を製造販売する企業も、学術情報部門がある場合もあります。
その中でも医薬品は特に体の健康に直接関係していくるもので、製薬企業の秒むは情報提供業務でできているといっても過言ではないくらい学術情報部門の仕事内容は重要なものになっています。
製薬企業は、医薬情報をパンフレットなどの紙媒体はもちろん、ウェブや動画、さらには講演会なども開催して、いろいろな形で情報提供を行っています。
学術情報部門は、こうした多種多用な情報を、医療関係者や患者に提供・照会する前に内容をチェックするのが重要な役割になっています。
さまざまなルール
製薬企業の学術情報部門は、提供する医薬関連情報は膨大で、チェックも医薬学術的な内容について正確であるかという点はもちろんのこと、薬機法や医薬品等適正広告基準などの法律やルールに則った形になっているか、さらには業界団体で設けられている自主ルールやガイドラインからはずれていないかなどもチェックする必要があります。
こうした医薬品業界の大原則である科学的に適切な情報かのチェックも重要となり、原典となる資料なども調べて間違いがないかをチェックしていきます。
さらに場合によっては、学術情報部門だけでなく、薬学や法学の有識者などの外部委員を交えた審査会などでもチェックすることもあります。
学術情報部門が関連したいろいろな情報
特に、医療用医薬品学術情報部門が扱う一丁目一番地の情報は、医療用医薬品の添付文書で、これはもちろん薬機法で義務づけられ、その規定に基づいて作成されます。
また日本病院薬剤師会からの要請により、さらに添付文書よりも詳しく、データの具体内容やその根拠文献まで載せた医薬品インタビューフォームも作成します。
さらには、医薬品製品情報概要や適性使用ガイドなどの作成がルールかされています。
さらには、医師向けにパンフレットや小冊子、情報サイトの解説などの情報提供を行ったり、医療機関への医薬品の説明会のスライドを作ったりといった仕事があります。
製薬企業が使う冊子やパワーポイントなどの情報提供ツールは、販売担当する部署での発案で作成されるものもあり製品を良く見せたいという思いが強く出てしまっているものもあり、そういったものの薬事的チェックや医薬学術的チェックを行う場合もあります。
