米国と日本の食事ガイドラインの相違点 | 健康トピックス

「Dietary Guidelines for Americans, 2025-2030」では、その核心となる部分が、『The eat real food』、つまり自然な状態に近いもの『リアル・フード』を食べ、工業的な『偽物の食品』（非リアル・フード）を排除せよという考え方が大きな流れになっています。

また、大きなポイントとしては、蛋白質の大幅な増量を推奨、飽和脂肪酸への制限を緩和しバター、ラード、牛脂などの「自然な脂」は容認、人工甘味料をはじめとした添加物も避けるべきとはっきりと明記、添加糖（砂糖）を徹底排除、炭水化物は低GI・未精製を徹底推奨し白米やパンは大幅削減の傾向というようになっています。

米国 (2025-2030) の傾向と日本の現状

米国では「Dietary Guidelines for Americans, 2025-2030」によって「パラダイムシフト」が起こっている状況になっていますが、日本の現状はどのようになっているのか比較してみていきましょう。

まずは、核心にあたるリアルフードについて、日本ではどのようになっているのでしょうか？
米国では、リアル・フードを推奨し、加工度という視点を重視しています。
超加工食品（ＵＰＦ）を明確に否定していて、工場で作られた製品より家庭料理を優先ということが明確に強くはっきりと打ち出されています。

では、日本ではどうかというと、残念ながら『リアル・フード』という言葉は行政の指針に正式採用されていません。

日本は依然として成分の足し算・引き算、つまり塩分を減らす、ビタミンを補うといったような視点に重点が置かれています。

そこで日本においては『リアル・フード』という言葉はないにしても、それに近い概念や記載がないか探してみました。

日本の「食育推進基本計画」では、古くから「地産地消」つまり地域の農産物を利用するということや「旬の食材」を素材の味を活かして食べることを推奨してきました。
この部分が米国でいう「加工を最小限に抑えたリアルフード」と本質的に同じ部分だと思います。

2025年からの5年間をカバーする日本人の食事摂取基準では、米国と同様に蛋白質摂取が強調されていて、その中で特に高齢者の「フレイル（虚弱）」予防のため、加工品ではなく「肉・魚・卵・大豆」という「素材そのもの」からタンパク質を摂ることが強く推奨されています。

この食育とフレイル対策の部分が、米国のガイドラインと非常に一致している部分になります。

新・逆ピラミッドと食事バランスガイド（コマ型）

全体的にみていきましょう。

米国では、逆ピラミッド型の新しいフードピラミッドが提唱されました。
タンパク質と脂肪が土台の新しい図で、肉、魚、卵といった蛋白質、野菜、自然由来の健康的な脂質を土台として多く摂るように推奨され、その次に果物、ナッツ類、全乳製品がきていて、白米や白パンなどの加工された穀物や糖分は極力控えるように示されました。

日本では、これに似たものとして、「食事バランスガイド」があり、一日に「何を」「どれだけ」食べたらいいのかを、コマの形と料理のイラストで表現したものがあります。
コマは５つのグループごとに分けられ、それぞれ目安となる料理とその分量が示されているので、これにより、「何を」「どれだけ」食べたらよいのかを、簡単に理解することができます。

一番上が主食として、米・パン・麺類がきていて、ここは米国とは真逆になっています。
次に副菜がきていて、ここには野菜やきのこ、いも、海藻などが該当します。
その下は主菜として肉、魚、卵、大豆などの蛋白質製品がきていて、ここも一番上に蛋白質がきていた米国とは大きく異なっています。
そしてさらにその下に、牛乳・乳製品と果物がきています。

バランスが悪いと、コマは倒れてしまいます。
しかし、１食あたりのバランスが悪いからというのではなく、あくまでコマは平均的な一日分の食事を表したもので、３日から４日、もしくは一週間といった一定期間を目安に、食生活のバランスをチェックするようにしましょうとしています。

コマの上で人が走っているのは、運動も大切ですよということを示していて、コマの芯の部分は水となっていて、水分が食事の中で欠かせない存在であることが強調されています。

菓子や嗜好飲料いついては、とりわけ必要性が低いので、ヒモで表現されています。

日米の比較

日本では、主食である炭水化物をベースとしているのに対して、米国では白米や白パンなど精製された炭水化物を控えるようになっています。
また動物性脂質も天然で健康的なものなら積極的に摂るよう推奨している米国に対して、日本はまだ、牛脂などの飽和脂肪酸は、心筋梗塞のリスクという科学的根拠を重視しており、米国ほど極端に動物性脂質を肯定されておらず、米国と大きく違いがみられます。

以下について表にまとめてみました。

日本人の食事摂取基準での改定

日本人の食事摂取基準で改定された主な部分とその背景・目的について簡単にまとめてみました。

日本における超加工食品（ＵＰＦ）に関する議論

日本での超加工食品（ＵＰＦ）に関する議論についてみていきましょう。

日本でも、超加工食品（ＵＰＦ）に関する議論は、この数年で急速に活発化しています。
米国のように「指針に明記」される段階には至っていませんが、厚生労働省の検討会や東京大学などの研究グループ、食品安全の専門家たちの間で、規制・注意喚起すべきという推進派と、いやいや定義が曖昧であるという慎重派に分かれた議論が行われています。

日本における超加工食品（ＵＰＦ）研究の先駆者と言えるのが東京大学大学院の村上教授らのグループです。
このグループでは、日本人の総エネルギー摂取量の約３８％～４７％が超加工食品（ＵＰＦ）由来であることを指摘しています。
そして、超加工食品（ＵＰＦ）の摂取量が多いほど、食物繊維やビタミンが不足し、食塩や糖質が過剰になるという相関関係を明らかにしています。
日本人は和食だから大丈夫という楽観論ではなく、実際には若年層を中心に米国に近い食生活にシフトしてしまっていると警鐘を鳴らしています。
その米国が今、まさに変わろうとしているのです。

厚労省においても、2025年版の策定過程で「日本人の食事摂取基準」策定検討会にて超加工食品（ＵＰＦ）についての検討が行われています。
厚労省の現状のスタンスとしては、「超加工食品（ＵＰＦ）という分類そのものを基準値として採用するには、まだ科学的根拠が不十分」であるという見解になっています。
そして、超加工食品（ＵＰＦ）を避けることより、そこに含まれる「食塩・飽和脂肪酸・添加糖」という個別の栄養素を管理することが先決であるという栄養学の立場を維持した形になっています。

また、学会レベルでのシンポジウムでは、日本栄養・食糧学会や日本公衆衛生学会において、超加工食品（ＵＰＦ）に関する論文発表が増えてきています。

面白い視点としては、日本の伝統食材はに該当するのかというものがあります。超加工食品（ＵＰＦ）
つまり、和食でもよく使われているだしの素や練り製品ですが、米国の定義をそのまま当てはめると、超加工食品（ＵＰＦ）に該当してくる可能性があります。
こうしたものを一律に排除することが、本当に日本人の健康に寄与するのか？ということなども芯調に議論されていくポイントになっていくのかもしれません。

日米の相違点まとめ動画

日本での人気オイルと超加工食品（ＵＰＦ）の視点でみた評価

日本で人気のオイルについて、超加工食品（ＵＰＦ）の視点でみた場合、どうなっているのか一覧表でまとめてみました。